蛇島伸吾メール
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１章 はじめに
〜 「海洋物質循環モデル（海洋での二酸化炭素吸収計算） +
海洋開発経済モデル 」作成 (CommonMPを用いた) 〜
（前頁からの続き：経済モデルの追加）
前頁で作成した遠海洋の生態系モデルを維持するためには、継続的に海洋に施肥する必要があり、この活動を維持するためには経済的裏付けが必要となります。
そこで、前頁のモデルに対して、経済活動を示す要素モデルを追加してみます。
下図に経済要素を追加したモデルを示します。
＜↓ 生態系モデルに経済モデル要素を追加した場合のモデル全体像＞
図 経済要素を追加した海洋開発モデル
このモデル内では、要素モデル「外海用開発事業者」は、「海洋肥料工場」を操業し、その肥料を要素モデル「海洋施肥」用船舶で海上に散布します。その結果、海洋に吸収されたCO2吸収量を観測し、その結果から「CO2排出権」を計算します。その「CO2排出権」を要素モデル「日本社会」が全て買い上げるとして、その「CO2排出権」の累積値の推移を計算します。
尚、要素モデル「外海用開発事業者」は、豊かになった海洋生態系から要素モデル「漁船」によって、魚を捕獲しそれを発酵させる等によってバイオ燃料を生産し、要素モデル「日本社会」に販売します。
これらの経済要素は（2022/5/15現在）未完なので、ここでは、「CO2排出権」の推移のみに着目して、結果を出力してみます。
図 遠海洋開発によって生じた「海洋へのCO2吸収」量の観測と「CO2排出権」の発生
上図では、海洋に吸収される「CO2量の観測値」と、それから発生させる「CO2排出権」量、及び、「CO2排出権」の累積値の時間推移を示します。
ここでは、モデルの要素モデルに上げた、海洋開発からバイオ燃料の生成、海洋警備まで含めたすべての過程で発生したCO2量と、生物ポンプによって海洋に吸収される量を全て総和を取っています。従って、全ての総和の排出量がマイナス値であれば、CO2の排出をその量分排出しても 「CO2ゼロエミッション」は達成する事になります。
CO2マイナスエミッション義務が無いとすれば、マイナス値をそのまま「CO2排出権」となると仮定して、その権利を日本社会が全て買い取った場合には、図の下段に示すように「CO2排出権」が増大しています。
CO2の排出権の売買が可能でそれが黒字になれば「外海用開発事業者」 は存続可能です。 要素モデル「日本社会」は「外海用開発事業」という産業が生じることによる、雇用発生、税金収入、日本のパリ協定での発言力の向上等、様々な角度から見て、投資した費用に見合うだけの価値が発生するならば、日本社会としてこの事業が成功し、存続させる価値が有ると判断することができます。
これまでは、CommonMPを使用して
遠海洋開発を行った場合の、生態系モデルと、海洋開発に根差した経済モデルの一例を示してみました。
次頁より、これらのモデルを自作する方法
について 説明していきます。
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初版：2022/05/15 |
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